主張東京五輪の暑さ対策 選手や観客の健康管理に重要

公明新聞:2015年8月18日(火)付

近年、日本の夏の暑さは過酷さを増している。2020年東京五輪・パラリンピックに向けた暑さ対策を講じることは、開催地としての大きな責任の一つだ。

20年大会は、10月に開催された1964年の東京大会と異なり、開会式が7月24日、閉会式が8月9日に決まっている。今年この時期、東京都心では、最高気温が35度以上の猛暑日が8日間続き、1875年に観測が始まって以降の最長記録を更新した。

消防庁によると、熱中症で救急搬送された人は都内で1週間あたり約1000人、全国では1万人超に上る。突発的な豪雨も、しばしば発生しており、夏の厳しい環境が、競技や観戦に及ぼす影響を懸念する声が多くの関係者から出ているのは当然だろう。

このため国と東京都、大会組織委員会は、暑さ対策を話し合う連絡会議を5月に発足させ、検討を進めている。

具体策はいくつか示されている。例えば、真夏は路面温度が60度を超えるといわれる道路には、遮熱コート剤を塗って温度の上昇を抑えることが議論されている。マラソンや競歩、自転車競技などが行われる道路の温度管理は、競技の記録や観衆の健康状態に大きく影響する。遮熱コート剤を使うと、路面温度は10度以上下げられるという。東京都はマラソンコースを含む約136キロメートルの都道に対策を実施する方向だ。

また、連絡会議では、訪日客らに向けた多言語による暑さ対策の周知や、ゲリラ豪雨などの情報を時間的な余裕を持って正確に伝えられる予測技術の開発、外国人救急患者の受け入れ態勢の整備なども検討されている。

東京大会で効果的な暑さ対策が実施できれば、日本の技術力を世界に示す格好の機会にもなろう。サッカーのワールドカップや世界陸上などスポーツの国際大会は夏季に行われることが多い。東京五輪と同様の課題を抱える大会は、今後も続くとみられる。

一連の対策の中には、日常生活に導入・応用できるものもあり、さまざまな人に恩恵をもたらす可能性もある。

競技施設の建設問題に関心が集まっているが、猛暑対策も重要な課題であることを指摘しておきたい。

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