インターネットを中心とした真偽不明の情報が溢れている中で、新聞に対する読者の信頼にしっかりと応えねばならない。

全国紙を含む18新聞が参加し、新聞などに関する調査を手掛けるJ―MONITOR（ジェイ・モニター）が、購読者が新聞を情報源として、どの程度活用しているかを聞く大規模調査を実施した。

調査は1月に行われ、全国の男女5874人から回答を得た。その結果によると、新聞に掲載されている情報を誰かと話題にすると回答したのは約8割に上り、中でも40代と60代の女性は全世代の平均より5ポイント高かった。新聞が日常生活の中で活用されていることがうかがえる。

新聞を話題にする理由として、最も多かった回答は「相手の共感を得られやすい話題を提供しているから」の33.4％で、これに「情報の要点を紹介しているから」の32.1％が続く。広く国民の関心が高い話題を取り上げ、分かりやすく報じていることが支持を得ていると言えよう。

注目したいのは、「新聞（社）の情報であれば、安心して話題にできるから」との回答が29.9％で3位に入っていることだ。5位だった昨年に比べて、2.5ポイント伸びている。

その要因について、J―MONITORは、フェイク（偽）ニュースが問題になっていることが背景にあるのではないかとの見方を示している。ネット社会が進展する中にあって、信頼性の高い情報源として新聞が評価されていることは重要だ。

折しも今、新型コロナウイルスの感染拡大に関連してデマ情報が出回り、国民生活に深刻な影響を与えている。十分な生産・供給量が確保されているにもかかわらず、買い占めや転売などによってマスクやトイレットペーパー、ティッシュペーパーが店頭で品薄状態になっているのは、最たる例であろう。

ネット上の不正確な情報は、国民の不安をいたずらにあおるものであり、社会を混乱に陥れかねない。新型コロナウイルスの終息の見通しが立たない中、信頼性の高い情報源としての新聞の役割が大きいことを重ねて強調しておきたい。