サッカーのワールドカップ（W杯）北中米3カ国大会が、きょう11日（日本時間12日未明）に開幕する。今大会は出場チームが前回の32から48に拡大し、試合数も64から104に増えた。

日本代表は、初のベスト8以上、そして優勝をめざす。頂点に立つには、これまでより1試合多い計8試合を戦い抜かなければならない。厳しい道のりだが、“最高の景色”へ、選手たちにエールを送りたい。

W杯のような国民的関心の高い大会は、スポーツの魅力を広く伝える好機となる。だが、3月のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）では無料のテレビ中継がなかった。

今大会で日本代表戦がテレビ中継されることは歓迎したい。ただ、幅広い人が観戦できる環境が今後も確保されるとは限らない。

スポーツ庁と総務省は先月20日、スポーツを見る機会の確保と放映に関する検討会を始めた。有料配信による収益確保と、幅広く視聴できる環境整備のバランスをどう取るかが焦点だ。

背景には、国際大会の放映権料の高騰とネット配信事業者の台頭がある。ネット配信には、場所を選ばず視聴できるといった利点があるが、有料サービスへの加入状況などによって観戦機会が狭まる恐れもある。幅広い人が楽しめるよう、無料で視聴できる環境を整えることが必要だ。

放映権収入は、大会運営などを支える重要な原資である。この点も踏まえ、検討会では収益確保と幅広い観戦機会を両立する方策を探ってもらいたい。

中でも、子どもの観戦機会には目を向ける必要があろう。検討会の委員からは、子どもがスポーツ放映を見られないことは、将来のスポーツの発展に大きく影響するとの指摘もある。

テレビやネット配信で見るだけでなく、選手との交流や競技体験など子どもがスポーツに直接触れる機会も大切だ。公明党は、子どものスポーツ交流や国際大会への観戦招待などを推進してきた。こうした取り組みも重ね、子どもが夢を育む機会を広げていきたい。