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“女性の痩せ過ぎ”に懸念
摂食障害の治療拠点を全国に
公明に協会が訴え
摂食障害に関して協会(左側)から要請を受ける石田政調会長ら(右側)=9日 衆院第2議員会館
公明党の石田祝稔政務調査会長らは9日、衆院第2議員会館で、日本摂食障害協会の鈴木眞理理事長らから、摂食障害の治療・相談拠点となる「治療支援センター」の各都道府県への設置を求める要請を受けた。
鈴木理事長は、20~40代の日本人女性の体形について、「この30年で痩せ過ぎな人が増え、最貧国並みの比率を占めている」と懸念を表明。体脂肪率の低下が「無月経」を招き、これにより骨を強くする女性ホルモンの分泌量が低い状態が続いた場合、「将来的に骨粗しょう症のリスクが高くなる」と強調した。
鈴木理事長は、女性の痩せたい願望が摂食障害につながると指摘し、「適切な治療を早く受けられるようにするため、全国に治療支援センターを整備すべきだ」と訴えた。