手元に届いた原稿を読み、先の参院選の悔しさが再び込み上げた。何を教訓とすべきか、公明党再生にどう生かすのか。小林良彰・慶応義塾大学名誉教授による分析と提案である。このうち客観的データに基づく“苦い事実”を三つ紹介したい◆一つは無党派層の投票先。選挙区（2.1％）、比例代表（1.8％）とも公明党が最も少なかった。最多は選挙区が立憲民主党（20.2％）、比例代表が国民民主党（18.8％）で、公明党のそれぞれ10倍となる◆次に有権者が各政党をどう認知しているか。改革志向的から現状維持的まで順に並べると、れいわ新選組、参政党、国民民主党、共産党、日本維新の会、立憲民主党、公明党、自民党となった。「（公明党と自民党は）現状に不満を持つ有権者の受け皿とはみられていない」（小林氏）◆最後はインターネットを政治・選挙の情報源とする有権者の比例代表投票先だ。参政党（16.7％）が最多で国民民主党（15.4％）が続く。最少は公明党（1.5％）◆詳細は月刊「公明」10月号に「ビジョンの見えない“現状維持政党”からの脱却が必要」との題名で掲載した。課題山積だが、衆望に応える「新時代の公明党」に必ず生まれ変わる！（花）