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対話に使える！ 公明党チャンネル 話題の動画
動画投稿サイト「ユーチューブ」の公明党公式チャンネルでは、対話に活用できる動画が多く公開されています。この中から最近、話題となっている動画の概要を紹介します。
子育て応援トータルプラン
識者3人が期待と評価の声
「識者が語る『子育て応援トータルプラン』」（約6分）は、結婚、妊娠・出産から高等教育に至るまで切れ目のない支援策を打ち出した公明党の同プランについて、ポイントを分かりやすく解説し、3人の識者が評価や期待の声を寄せています。
京都大学大学院の柴田悠准教授は「とてもきめ細かく、多方面にわたって手厚い支援策が計画されている。さすが公明党だと感銘を受けた」と高く評価。日本大学文理学部の末冨芳教授も「若い世代にとって、まさに希望のプランだ」と述べています。また、さわやか福祉財団の堀田力会長は、政策実施に必要な財源が明記されていることから、「責任ある提言になっている」と語っています。
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旧統一教会 被害者救済新法のポイント
石井幹事長が解説
「【旧統一教会】被害者救済新法 公明党の取り組み」（約9分）では、今月施行された新法について、石井啓一幹事長が解説しています。
石井幹事長は、新法は悪質な寄付勧誘行為を禁止し、新たな被害を防止する一方で、宗教団体だけではなく、財団や学校、NPOなど各法人への善意の寄付まで影響が及ばないよう「バランスを取ることが重要な課題だった」とポイントを説明しています。
また、党消費者問題対策本部として被害者支援に携わる弁護士や有識者らからのヒアリングを重ね、昨年10月に岸田文雄首相に提言するなど「当初から被害救済や新たな被害防止に、全力を挙げて取り組んできた」と強調しています。
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「こどもまんなか社会」の実現
末冨芳・日大教授に聞く
識者が提言するシリーズ「○○な社会をつくりたい」の「『こどもまんなか社会』の実現で子どもたちを守る！」（約8分）では、日本大学文理学部の末冨芳教授がインタビューに答えています。
末冨氏は子どもの権利を保障する「こども基本法」などの考え方について説明し、子どもたちに寄り添った政策実現の重要性を訴えています。特に、こども基本法に関しては「公明党なしには成立しなかった」と高く評価しています。
子ども政策を中心に据えた「こどもまんなか社会」については「家や学校、地域、いろんな場所で子どもが安心して過ごせる場が増え、大人と子どもが対話する社会だ」と指摘。公明党の取り組みに期待しています。
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「男性版産休」で産後ママ守る
政策起業家・駒崎弘樹氏が説明
同様に、「『男性版産休』で産後ママを守る！！」（約8分）では、政策起業家の駒崎弘樹氏が「産後パパ育休（出生時育児休業）」の意義を語っています。
公明党が推進した産後パパ育休は、子どもの出生から8週間以内に育休を最長で計4週間まで2回に分けて取得できる制度です。動画で駒崎氏は、産後パパ育休を「すごく画期的な制度だ」と評価。従来の育休に産後パパ育休が加わることや、会社が従業員に育休取得の意向を確認する仕組みができたことで、「より取りやすくなることが期待される」と述べています。
公明党に対しては「地方議員の方々がしっかりと汗をかいて困っている人の声を聴く姿勢を貫いている」と語っています。
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多彩なテーマで実績を紹介
これらのほかにも、多彩な動画が好評を博しています。
「歩けなくても、ぼくは歩みを止めない。」は、難病と闘う小林大騎さんと、激励を続けてきた公明党議員を紹介。低体重児らの成長などを細かく記録できる冊子「リトルベビーハンドブック」の作成に向け、奮闘する公明党議員の姿を取り上げた動画も反響を呼んでいます。
また、国産初のコロナ飲み薬「ゾコーバ」緊急承認や不妊治療への保険適用、医療的ケア児への支援、がん患者のアピアランス（外見）サポートなどについて、公明党の取り組みを紹介する動画も配信中です。ぜひご活用ください！
