HPVは、性経験のある女性であれば50％以上が生涯で一度は感染する可能性があるウイルスだ。大半は自然に排除されるが、一部の人で持続的に感染し続け、がん化する。HPVには200種類以上のタイプ（遺伝子型）があり、特に、がんを引き起こすリスクの高いタイプは、少なくとも15種類あるとされる。

既に定期接種化されているHPVワクチンは、このうち、がんの原因の6～7割を占める2種類（16型、18型）の感染を防ぐ「2価ワクチン」と、これに性感染症の尖圭コンジローマの原因となる2種類（6型、11型）を予防対象に加えた「4価ワクチン」がある。

今回、定期接種に新たに追加される9価ワクチンは、有効性と安全性の確認を経て、2020年7月に国内で薬事承認されたもの。4価のタイプに加え、5種類（31型、33型、45型、52型、58型）のタイプの予防にも効き、がんの原因のウイルスを8～9割カバーできる。2価・4価よりも高い効果があり、子宮頸がんの罹患率や死亡率の減少につながると期待されている。

厚生労働省は「9価も含むワクチン接種と定期的な子宮頸がん検診の両輪で、予防に取り組みたい」と説明する。

なお、HPVワクチンは一定の間隔を空けて3回の接種が必要で、性交渉が始まる前の若い世代の接種が望ましい。9価ワクチンの定期接種の対象は、2価・4価と同じ小学校6年生～高校1年生相当の女子となる。既に2価または4価で1、2回目接種を済ませた人が、医師と相談の上、残りの接種を9価で行う「交互接種」も認められている。

“接種呼び掛け”差し控え中に機会逃した女性も対象

2価・4価のHPVワクチンは13年4月の定期接種化後、慢性の痛みを含め多様な症状が報告されたことから、個別に接種を呼び掛ける「積極的勧奨」が同6月に差し控えられた。その後、厚労省の審議会で「安全性についての特段の懸念は認められない」ことが確認され、専門家の意見を踏まえ、22年度から積極的勧奨が再開された。

この差し控え期間中、接種機会を逃した女性（1997年4月2日～2006年4月1日生まれが主な対象）のため、公費負担で接種できる「キャッチアップ接種」が24年度まで行われており、9価ワクチンも4月以降、対象になる。

副反応の相談体制、強化

HPVワクチンの接種後に副反応が疑われる患者のために、厚労省は、診療や相談体制の強化を図る新事業を22年度から進めている。

副反応が疑われる患者を受け入れ、地域の診療の中核的な役割を担う協力医療機関が、これまで全国88カ所（昨年11月時点）整備されてきた。新事業では、この中から、全国8ブロックごとに1カ所以上の拠点病院を選定。拠点病院は、地域の協力医療機関への診療支援や自治体などとの連携のハブ（軸）役を果たす。

専門家によるワクチンの安全性の研究・調査も継続的に続けている。調査によれば、積極的勧奨の再開前（22年3月）と再開後（同年4月以降）で、副反応の疑いのある新規患者数に大きな変化は認められず、安全性に特段の問題はないという。