世界で最も話者の多い言語は英語である。インターネット上で最も使用されている言語も英語だ。

「国際共通語」とも言える英語を使って海外の人たちと交流するには、相手が話したり、書いたりしたことを理解する「聞く」力と「読む」力に加え、自分が相手に伝えたいことを表現する「話す」力と「書く」力を培う必要がある。

ところが、日本の場合、初等中等教育の英語の授業を通じて、学生が「聞く」「読む」「話す」「書く」の4技能をバランスよく身に付けられていないことが問題視されている。英語教育の抜本的な改善に向けた取り組みを急ぐべきだ。

この点、文部科学省が先月8日、「英語教育・日本人の対外発信力の改善に向けて」と題したアクションプランをまとめたことは重要である。同プランは、▽英語の発音を聞ける音声読み上げ機能を有するデジタル教科書・教材を今年度中に全ての小中学校に配布▽英語で話したり、書いたりできる技能テストの高校での実施に向けた問題集や採点基準などを国が作成▽英語の4技能を総合的に評価する大学入試の促進――などを掲げている。

文科省がアクションプランをまとめた背景に、国際的な英語の検定試験で、日本人の平均点が最低水準に落ち込んでいることがある。海外への留学を希望する人の英語力を評価するTOEFL　iBTは4技能全てのテストを行うが、日本人の平均点は、経済協力開発機構（OECD）加盟37カ国中最下位、アジアの29カ国中27位だ。特に「話す」と「書く」に関するテストの点数が低い。

アクションプランでは、日本の大学入試で英文の読解力と文法の知識を問うことが多いため、初等中等教育の英語の授業では、その分野に偏った学習が行われることへの懸念も示されている。そのため、文科省は先月18日、英語の4技能を評価する入試を行っている大学を紹介する「好事例集」を公表した。これを参考に大学も英語の入試改革を進めてほしい。