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2021年1月18日

コロナ重症化の兆候つかみ命守る

パルスオキシメーター活用拡大へ 
軽症者ホテルで配備、自宅療養者に貸与も 
公明 青年医師の声から国や自治体動かす

新型コロナウイルス感染症の重症化の兆候を簡単につかむことができるパルスオキシメーター――。軽症・無症状者の自宅療養が増え、芸能人がツイッターで有用性を訴えるなど注目が集まる中、積極的に活用する動きが公明党の推進もあり広がっている。ホテル療養には全国で既に導入され、神奈川、長野の両県や、東京都の墨田、杉並、江戸川、練馬の各区などでは自宅療養者に貸し出されている。東京都としても都議会公明党の要望を踏まえ、小池百合子知事が14日、「自宅療養者にもそれぞれ配る」と明言した。

体温計(右)などと共に宿泊療養施設に配備されているパルスオキシメーター。クリップ状の装置を指先に挟めば測定できる

同感染症は、軽症であっても突然、顕著な自覚症状もないまま病状が悪化して重症化する傾向が見られ、処置が遅れて死に至るケースもある。こうした重症化の兆しは血液中の酸素濃度(動脈血酸素飽和度)の変化に現れるため、それを指先の皮膚を通して測定するパルスオキシメーターで連続的に測ることで、悪化時にいち早く処置につなげることができる。

この“命を守る装置”の活用を公明党が訴えるきっかけになったのは、昨年4月3日、最前線で治療に当たる青年医師から、療養時の活用の必要性を訴える声が寄せられたことだった。重く受け止めた公明党は、青年局長の三浦信祐、医師免許を持つ秋野公造の両参院議員が当時の稲津久厚生労働副大臣(公明党)や呼吸器内科の専門家らと連携した上で、同6日に党として「重症化の目安が分かるパルスオキシメーターをホテルなどに常備し、医療機関に搬送できる態勢を併せて整えてもらいたい」と政府に要請した。

厚労省は翌7日発表の「軽症者等の療養に関するQ&A」でパルスオキシメーター活用の方針を示し、同14日には各都道府県で具体的に配備を進める事務連絡を出すとともに、産業界に増産・安定供給を要請した。

自宅療養に関しても、公明党は昨年5月の参院決算委員会で政府から「必要に応じて自治体などにおいても、ぜひ(自宅療養者の状態把握に)活用してもらいたい」との答弁を引き出した。

こうした国政での取り組みに呼応した公明党の地方議員の推進で、自宅療養で活用する自治体が増えつつある。さらに加速させるため、党の対策本部と東京、埼玉、千葉、神奈川の4都県本部が6日に西村康稔経済再生担当相、都議会公明党が12日に小池知事に対し、自宅療養でのパルスオキシメーターの活用徹底を申し入れている。

パルスオキシメーター

採血せずに動脈血酸素飽和度と脈拍数を測定できる医療機器。肺や心臓の病気で酸素を取り込む力が落ちると、動脈血酸素飽和度の数値が下がる。コロナ感染者の重症度の判断に有効で、感染の有無を調べるものではない。

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