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2018年9月14日

【主張】がん3年生存率 治療効果の迅速な評価に役立つ

わが国のがん対策をさらに進める重要なデータとして期待できる。

国立がん研究センターは、がんと診断された人が3年後に生存している割合を示す「3年生存率」を初めて発表した。全国のがん診療連携拠点病院など268施設の患者約30万人の情報を基に集計したものだ。

がん全体の3年生存率は71.3%で、種類別で高いのは前立腺がんの99%、乳がん95.2%、子宮体がん85.5%など。一方、膵臓がんは15.1%で他のがんに比べ大幅に低かった。肺がんの49.4%、食道がんの52%も比較的低い結果となった。

一般的に、がんは5年生存率が治癒の目安とされ、同センターは定期的に公表している。今回、なぜ3年生存率を分析したのか。

最大の狙いは、新しい薬や治療法の効果を少しでも早く把握し、がん医療の向上に反映させることにある。

がん医療は日進月歩で進化している。例えば、次世代の治療法とされる、がんの遺伝情報(ゲノム)を活用した「がんゲノム医療」が、既に国内各地の病院で始まっている。

ところが、5年生存率の場合、データの集計に時間がかかる上、新しい治療法を受けている患者の実態がタイムリーに反映されにくい。

これに対して、3年生存率は、治療法の効果や安全性をより迅速に評価できる。医療関係者はもちろん、国民にとっても大きな意義があると言えよう。

強調しておきたいのは、こうした細かい分析ができるようになった背景に、がん登録の普及があるということだ。

がん登録は、がん医療の向上を図るためがん患者のデータを集計する制度だ。公明党の推進で06年に成立した「がん対策基本法」や、それに基づく基本計画などが普及を後押ししてきた。

16年からは、13年に制定された「がん登録推進法」に基づき、国内の全病院のがん患者の情報をデータベース化する「全国がん登録」が進んでいる。

将来的には、こうしたがん情報が、3年生存率のように国民に広く還元されるよう、活用のあり方に一層知恵を絞る必要がある。

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