やちだよう子(谷地田庸子)

3日の復路　箱根－東京（5区間109・6キロ）
創価大は昨年2位の重圧をはねのけて総合第7位でフィニッシュしました。
8区に抜てきされた吉田選手は、1年生ながら区間8位。「監督から『後は気にせず前を一つ一つ捉えていけ』と言われた。最低限の仕事ができた」と。「誰が相手でも、どんな気象条件でも100％力を出せるチームをつくってきた」という榎木監督の言葉通りに、心身共に成長した勇姿を見せてくれました。大健闘の姿に感動しました✨✊

公明新聞より
襷にチームの思い込めて
　襷にチームの思いを込めて――。“お正月の風物詩”である「第９８回東京箱根間往復大学駅伝競走」（箱根駅伝）が、あす、あさってで行われる。東京・大手町と箱根・芦ノ湖（神奈川県）の往復２１７・１キロメートルを、１０人で駆け抜ける。今大会の注目校のほか、前回大会で往路優勝・総合２位を勝ち取った創価大学の榎木和貴監督のインタビューを紹介する。
　今大会は、昨年１１月の全日本大学駅伝で連覇を果たした駒澤大学が、箱根連覇も狙う。このほか、同１０月の出雲駅伝で初出場初優勝の東京国際大学や、青山学院大学などが争う構図が予想される。一方、シード権争いにも注目だ。予選会１位の明治大学、２位の中央大学などが、白熱の戦いに拍車を掛ける。
　前回、大躍進した創価大学。今年度のスローガン「獅子奮迅～ストライプインパクト～」の通り、出雲でも奮闘を見せた。
　１・２年生の成長で、選手層が厚くなった上、けがで長期離脱していた葛西潤（３年）が復帰。区間起用における戦略の幅が広がった。箱根路で赤と青のユニフォームが、どのようなインパクトを残すのか注目したい。
　主催の関東学生陸上競技連盟は、沿道での応援、観戦を控えるように呼び掛けている。
　激戦の火ぶたを切る号砲は、あす２日、午前８時に打ち鳴らされる。
■全員で衝撃と感動与える走りを／創価大学・榎木監督
　――初出場となった昨年の出雲駅伝後、重点的に取り組んできたことは。
　出雲では「強さの追求」というところが、まだまだだと実感しました。出雲後は、“一人でもしっかりとペースを作っていけるか”ということを追求し、選手にも練習から意識するように指導してきました。
　――チームの状況は。
　選手たちに昨年を超えるような勢いがあり、チームの雰囲気としても一つにまとまっているなと感じています。
　――読者にメッセージを。
　皆さまの応援あっての選手たちの走りです。皆さまに衝撃と感動を与えられる走りができるように、チーム一丸となって頑張りますので、温かい声援をよろしくお願いいたします。

公明新聞より
襷にチームの思い込めて
　襷にチームの思いを込めて――。“お正月の風物詩”である「第９８回東京箱根間往復大学駅伝競走」（箱根駅伝）が、あす、あさってで行われる。東京・大手町と箱根・芦ノ湖（神奈川県）の往復２１７・１キロメートルを、１０人で駆け抜ける。今大会の注目校のほか、前回大会で往路優勝・総合２位を勝ち取った創価大学の榎木和貴監督のインタビューを紹介する。
　今大会は、昨年１１月の全日本大学駅伝で連覇を果たした駒澤大学が、箱根連覇も狙う。このほか、同１０月の出雲駅伝で初出場初優勝の東京国際大学や、青山学院大学などが争う構図が予想される。一方、シード権争いにも注目だ。予選会１位の明治大学、２位の中央大学などが、白熱の戦いに拍車を掛ける。
　前回、大躍進した創価大学。今年度のスローガン「獅子奮迅～ストライプインパクト～」の通り、出雲でも奮闘を見せた。
　１・２年生の成長で、選手層が厚くなった上、けがで長期離脱していた葛西潤（３年）が復帰。区間起用における戦略の幅が広がった。箱根路で赤と青のユニフォームが、どのようなインパクトを残すのか注目したい。
　主催の関東学生陸上競技連盟は、沿道での応援、観戦を控えるように呼び掛けている。
　激戦の火ぶたを切る号砲は、あす２日、午前８時に打ち鳴らされる。
■全員で衝撃と感動与える走りを／創価大学・榎木監督
　――初出場となった昨年の出雲駅伝後、重点的に取り組んできたことは。
　出雲では「強さの追求」というところが、まだまだだと実感しました。出雲後は、“一人でもしっかりとペースを作っていけるか”ということを追求し、選手にも練習から意識するように指導してきました。
　――チームの状況は。
　選手たちに昨年を超えるような勢いがあり、チームの雰囲気としても一つにまとまっているなと感じています。
　――読者にメッセージを。
　皆さまの応援あっての選手たちの走りです。皆さまに衝撃と感動を与えられる走りができるように、チーム一丸となって頑張りますので、温かい声援をよろしくお願いいたします。

公明新聞より
襷にチームの思い込めて
　襷にチームの思いを込めて――。“お正月の風物詩”である「第９８回東京箱根間往復大学駅伝競走」（箱根駅伝）が、あす、あさってで行われる。東京・大手町と箱根・芦ノ湖（神奈川県）の往復２１７・１キロメートルを、１０人で駆け抜ける。今大会の注目校のほか、前回大会で往路優勝・総合２位を勝ち取った創価大学の榎木和貴監督のインタビューを紹介する。
　今大会は、昨年１１月の全日本大学駅伝で連覇を果たした駒澤大学が、箱根連覇も狙う。このほか、同１０月の出雲駅伝で初出場初優勝の東京国際大学や、青山学院大学などが争う構図が予想される。一方、シード権争いにも注目だ。予選会１位の明治大学、２位の中央大学などが、白熱の戦いに拍車を掛ける。
　前回、大躍進した創価大学。今年度のスローガン「獅子奮迅～ストライプインパクト～」の通り、出雲でも奮闘を見せた。
　１・２年生の成長で、選手層が厚くなった上、けがで長期離脱していた葛西潤（３年）が復帰。区間起用における戦略の幅が広がった。箱根路で赤と青のユニフォームが、どのようなインパクトを残すのか注目したい。
　主催の関東学生陸上競技連盟は、沿道での応援、観戦を控えるように呼び掛けている。
　激戦の火ぶたを切る号砲は、あす２日、午前８時に打ち鳴らされる。
■全員で衝撃と感動与える走りを／創価大学・榎木監督
　――初出場となった昨年の出雲駅伝後、重点的に取り組んできたことは。
　出雲では「強さの追求」というところが、まだまだだと実感しました。出雲後は、“一人でもしっかりとペースを作っていけるか”ということを追求し、選手にも練習から意識するように指導してきました。
　――チームの状況は。
　選手たちに昨年を超えるような勢いがあり、チームの雰囲気としても一つにまとまっているなと感じています。
　――読者にメッセージを。
　皆さまの応援あっての選手たちの走りです。皆さまに衝撃と感動を与えられる走りができるように、チーム一丸となって頑張りますので、温かい声援をよろしくお願いいたします。

　新年、明けましておめでとうございます。昨年の衆院選では、皆さまの真心からのご支援をいただき、3議席増の躍進をすることが出来ました。本当にありがとうございます
現場第一主義、小さな声を聴く力を発揮し、全力で働いてまいります。本年も温かなご支持､ご支援をよろしくお願い申し上げます❗✨
その決意を込めて、晴れやかな元旦の本日、安藤ともき埼玉県議会議員と新座市議団は新座市内の3ヶ所で「新春街頭演説会」を開催しました。
今夏は参議院議員選挙が行われます。公明党は埼玉選挙区の予定候補者として西田まことを公認しました。大勝利を目指して頑張ってまいります‼️✊

2021年も最後の一日。
２年ぶりに帰省した長女と共に両親のお墓参りに行きました。　
今さらながら産んでくれてありがとうとの感謝を込めて。そして私から娘へ繋がった命。また、娘から新たに繋がる命。その奇跡に感謝です✨
今日よりも明日、今月よりも来月、今年よりも来年と。月々日々に聖地したいと決意を新たにしてまいります✊

公明新聞より
　
　政府の「こども政策の推進に係る有識者会議」（座長＝清家篤・元慶応義塾長）は１１月２９日、子ども政策を政府の最重要課題として強力に推進することを求める報告書を岸田文雄首相に提出した。今月２１日には、子ども政策の司令塔となる「こども家庭庁」の創設に関する基本方針が閣議決定された。子ども政策を強化する背景や有識者会議の報告書、政府の基本方針について解説する。
（有識者会議が報告書）基本法制定や出産・育児、教育費の負担軽減など要請
　有識者会議は、今年６月に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）」で子どもを産み育てやすい環境の整備加速が掲げられたことを受けて、９月から議論を重ねてきた。
　報告書では、近年の子ども政策について、幼児教育・保育の無償化や子ども・子育て支援の提供体制の充実などが進んだと評価。消費税率の引き上げに伴って確保した財源などを投入したことで、子育てや教育に関する公的支出である「家族関係支出」を国内総生産（ＧＤＰ）比で見ると、日本は２０１３年度の１・１３％から１９年度には１・７３％まで上昇したと分析した。
　一方で、欧州各国と比べて「依然として低水準」とも指摘し、「さらに安定的な財源を確保し、思い切った財源投入を行うとともに、十分な人員体制を確保することが必要不可欠」と明記している。
　また、２０年の出生数は約８４万人と過去最少を記録するなど、出生数の減少が予測を上回る速度で進む現状に懸念を表明。日本の少子高齢化の進行について、「社会全体の根幹を揺るがしかねない。まさに『有事』とも言うべき危機的な状況」との認識を示し、「少子化対策を含むこども政策を、政府の最重要課題として強力に推進すべき」だと訴えている。
　その上で報告書は、今後の子ども政策の基本理念として、
①子どもの視点、子育て当事者の視点に立つ政策立案
②誰一人取り残さず、抜け落ちることのない支援
③制度や組織による「縦割り」の壁などを克服した切れ目のない包括的な支援などを提言した。
　具体的な政策として、全ての子ども政策の基盤となる「こども基本法（仮称）」の制定を検討するよう要請。子どもの視点に立って政策を監視・評価して関係省庁に必要な「勧告」ができる機能の検討を求めている。
　結婚や子育てへの支援としては、出産育児一時金の増額といった出産や育児、教育にかかる費用負担の軽減策の検討が必要とした。
　さらに、子どもを性犯罪被害から守るため、子どもと関わる業務に就く人に無犯罪証明を求める制度の早期導入を提唱したほか、病気や障がいのある家族を介護する１８歳未満の子ども「ヤングケアラー」への積極支援も促している。
（「こども家庭庁」設置へ）／首相直属の司令塔。各省庁の取り組み強化促す勧告権も
　閣議決定した「こども家庭庁」創設の基本方針の中で政府は、子どもや若者を取り巻く現状として歯止めのかからない少子化、人口減少への対応のほか、深刻化する児童虐待や不登校、いじめ、さらにはコロナ禍による負の影響が浮き彫りになっている点を列挙している。その上で、常に子どもの利益を第一に考え、子どもに関する政策を社会の真ん中に据える姿勢を示し、子ども政策の司令塔となる新たな組織として「こども家庭庁」の創設を掲げた。２３年度のできるだけ早い時期に創設する。
　「こども家庭庁」は首相直属の機関として内閣府の外局に設置し、「各省庁より一段高い立場から」子ども政策を一元的に推進する。この点は、有識者会議の報告書にある「制度や組織による『縦割り』の壁などを克服」との理念と共通したものと言える。
　具体的には、内閣府特命担当相、こども家庭庁長官を置き、その下に、政策立案や情報発信などを行う「企画立案・総合調整部門」、妊娠・出産支援や子どもの安全などを担う「成育部門」、さまざまな困難を抱える子どもや家庭を支える「支援部門」を設置。担当相は「勧告権」を持ち、各省庁の取り組みが不十分な場合は、こども家庭庁が改善を促すこともできる。
　これに伴い、内閣府の子ども・子育て本部、厚生労働省の子ども家庭局などを移管する。文部科学省の幼稚園やいじめ対策部門は移管しないが、重大ないじめ問題が発生した場合は協力して対応に当たる。また、こども家庭庁の定員は同庁に移る既存の部署よりも上回る体制をめざし、地方自治体職員や民間人材の積極登用も進める。
　このほか、虐待死などを防げた可能性のある子どもの死因を検証し、予防につなげる「チャイルド・デス・レビュー（ＣＤＲ）」も推進する。
　政府は、来年の通常国会に同庁設置のための関連法案を提出する方針だ。
公明党も創設を提言
　子ども政策の強化に向けて公明党は、党を挙げて取り組みを推進してきた。
　とりわけ、「こども家庭庁」の設置については、今年５月に菅義偉首相（当時）に提出した「骨太の方針」などに関する提言の中で、省庁の縦割りをなくし、子どもと家庭を総合的に支えていく必要性を主張。首相直属の新たな行政組織の創設を提案していた。
　今月１７日の参院予算委員会では、公明党の山本香苗氏が「こども家庭庁」について、同庁に移管する定員を大幅に上回る体制とし、予算の一層の拡充を求めた。これに対し岸田首相は、既存部署より定員を大幅に増やす意向を示した上で、「安定財源の確保も幅広く検討したい」と答えた。

『第98回箱根駅伝(東京箱根間往復大学駅伝競走)』に、新座市出身の”清野太成(きよのたいせい)”選手が所属する駿河台大学が出場します‍♂️
　
令和4年1月2日(日)～3(月)、みんなで応援しましょうがんばれ清野選手!!!
清野選手が市長表敬訪問に来てくれて、ぞうきりんも一緒に写真を☺️

公明新聞より
　厚生労働省は１５日、２０２２年４月から開始する不妊治療の保険適用について、治療開始時点で４３歳未満の女性を対象にすることなどを盛り込んだ検討案を中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）に提案した。中医協では大きな異論は出ず、おおむね了承された。不妊治療への保険適用と、これまでの公明党の取り組みについて解説する。
　不妊治療はこれまで、一部の検査などを除き、自費の診療となっていた。現在は、▽不妊の原因を調べる検査▽検査の結果、不妊の原因となる症状が見つかった場合の薬や手術による一部の治療▽薬や注射で排卵を促す「排卵誘発法」――などに保険適用の対象が限られている。
　保険が適用されていない高度な体外受精や顕微授精は、１回当たり数十万円かかり、何度も繰り返す場合もある。民間調査によると、通院開始からの不妊治療の費用総額が５００万円を超えた夫婦もいるという。
　公的医療保険が使えるようになれば、窓口で支払う自己負担額は原則として治療費の３割となる。国が体外受精などを対象に２００４年度から行ってきた助成制度は、保険適用の開始により終了する見込みだ。
　検討案によると、対象は不妊症と診断された男女のうち、女性は４３歳未満とし、男性は年齢制限を設けない。治療回数は女性が４０歳未満の場合、子ども１人につき６回まで、４０歳以上４３歳未満は３回までとする。
　保険適用は、法律上の夫婦に限らず、事実婚にも認める。
　治療や検査については、日本生殖医学会が６月にまとめたガイドライン（指針）で「強く推奨」「推奨」とするものは原則として保険適用する方針。人工授精や体外受精、顕微授精、精巣から精子を採取する手術などが含まれる。
　今後は検討案に基づき、来年１月中にも、対象となる治療や検査に関する具体的な価格などが決まる。
■「着床前検査」は議論踏まえ検討
　流産の経験がある女性などを対象に、あらかじめ受精卵の染色体に異常が無いかなどを調べる「着床前検査」については、指針で「勧められる」と評価されていたが、「命の選別につながるのではないか」という指摘が出ていることなどから、学会での議論の状況などを踏まえつつ、別途、検討する。
　また、指針で「実施が考慮される」と評価された治療法や、同指針に掲載されていない治療法については、原則として保険適用外としつつ、医療機関からの申請があれば「先進医療」と位置付け、保険適用された治療と併用できるように検討を進める。
　このうち、第三者が提供した精子や卵子を使った生殖補助医療などについては、国会でその取り扱いについての検討が進められていることを踏まえ、現時点では保険適用外とする。
　国立社会保障・人口問題研究所が２０１５年に実施した調査では、夫婦の５・５組に１組が不妊の検査や治療を受けていた。体外受精や顕微授精といった高額な治療で生まれる子どもも増加し、１７年には約５万７０００人が誕生。計算上、学校１クラスに２～３人いる割合だ。
　厚労省が今年３月に発表した実態調査によると、不妊治療にかかった費用を見ると、人工授精は１回当たり平均約３万円、体外受精は平均約５０万円だった。
　当事者のうち男性の３４・９％、女性の３７・１％が治療のために仕事を休んだことがあると回答。勤務先に休暇などの支援制度がないと答えたのは、男性で６１・８％、女性で７２・６％に上った。
　心理的なストレスについては、「他の人の妊娠が喜べないと感じたか」「親からのプレッシャーを感じることがあるか」などの質問で、男性より女性の方がストレスを感じている傾向があった。
■公明、一貫して負担軽減を推進
　不妊治療の保険適用について公明党は、１９９８年に基本政策大綱に掲げて以来、国会・地方議員が一体となって保険適用を求める質問、署名活動を行うなど推進してきた。
　その結果、国においては２００４年度から、年１回１０万円を限度に助成を行う「特定不妊治療助成事業」が創設され、その後も助成額や所得制限などを段階的に拡充してきた。各地で自治体独自の上乗せも実現している。
　昨年９月には菅義偉前首相が不妊治療の保険適用を実施する方針を表明。これを受け、公明党としても国会論戦などを通じ、保険適用までの措置として現行の助成制度の拡充を求めてきた。
　昨年１１月には、公明党の竹内譲政務調査会長と不妊治療等支援推進プロジェクトチームが、菅前首相に対して不妊治療の支援拡充を提言。
　提言では、公明党が２０年以上にわたって不妊治療支援に取り組んできたことに言及し、これまで受け止めてきた声や積み重ねた議論を踏まえ、一層の経済的負担の軽減や相談体制拡充など幅広い支援が必要だと強調した。

　朝から風もなく、お天気に恵まれました。午前中から夕方まで一年間の御礼のご挨拶へ。運動不足の解消の為にも車は離れた駐車場に止めて歩いてまわり、たくさんの方にお会い出来ました。　
道すがら思わぬ方にお会いして立ち話になったりと。“元気に来年も頑張らないとね”と励まし励まされでした
西田まこと参議院議員、安藤ともき県議と共に来年への決意を込めて✨
箱根駅伝‍♂️、テレビの前で大応援します✊‼️