＜解説＞

■ 太平洋東部で顕著な水温上昇が極端な異常気象を誘発

エルニーニョは、太平洋赤道域の日付変更線付近から南米・ペルー沖にかけての海面水温が、平年に比べ0・5度以上高い状態が1年ほど続く現象を指す。数年おきに発生し、冬場にピークを迎える傾向がある。今回は今年春に2年ぶりに発生したとみられている。

元々は、ペルー北部の漁師たちがクリスマスの時期に現れる暖流を、イエス・キリストの誕生になぞらえて「エルニーニョ」と呼んでいたのが名称の由来だ。スペイン語で「男の子」「神の子」を意味する。

主な発生要因は、熱帯域を東から西に吹く「貿易風」にある。平常時はこの風によって、海面付近の暖水が西側に吹き寄せられ、東側のペルー沖では、深い海から冷たい海水が湧き上がる。このため、太平洋赤道域の海面水温は東部で低く、西部で高くなっている。

しかし、何らかの影響で貿易風が弱まると、西部にたまっていた暖水が東部へ広がり、積乱雲が発生しやすい海域も東に移る【右図参照】。この海洋環境の変化が、大気の流れを変え、遠く離れた地域の天候にも影響を及ぼす。

エルニーニョ現象が起きると、南米の北部やインドネシアで干ばつが起きやすくなる一方、別の地域では豪雨に見舞われる可能性が高まる。日本では冷夏や暖冬となる傾向がみられ、世界的に気温や降水量が変動する。

スーパーエルニーニョは、気象庁が定める明確な定義はないものの、研究者の間では、太平洋東部赤道域の海面水温が平年より２度以上高い状態が一定期間続いた場合を発生の目安としている。海面水温の顕著な上昇は、世界各地で極端な異常気象を誘発するリスクが高く、今後の推移が注視されている。

＜インタビュー＞

■ 三重大学　立花義裕教授に聞く

――エルニーニョの現状は。

気象庁が発表した7月の速報によると、エルニーニョ監視海域における6月の海面水温は、月平均28・5度で、基準値(過去30年の同月平均) より1・9度高かった。

エルニーニョは本来、太平洋赤道域の東部が暖かく西部が冷たくなる現象だが、現在は東部だけでなく全域の海面水温が平常時より高い異例の状態が続いている。

局所的には、基準値を4～5度も上回る熱の蓄積が観測されており、勢力の強いスーパーエルニーニョへと発達する途中段階にあると言える。

■ 世界の平均気温押し上げる

――スーパーエルニーニョになると、どのようなことが起きるのか。

スーパーエルニーニョの最大の特徴は、海に蓄えられていた大量の熱が大気中へ放出される点にある。

過去30年の間には1997年と2015年、23年に発生しており、そのたびに世界の平均気温が実質的に階段状に上昇してきた【グラフ参照】。

特に23年は、前年からの気温上昇幅が過去最大を記録した。さらに23年から25年にかけては、日本国内の夏における平均気温が３年連続で最も高くなり、世界全体でも観測史上屈指の高温期となった。

■ 日本、猛暑と台風のリスク増

――日本は冷夏にならないのか。

通常のエルニーニョなら、日本は日照時間が少なく、気温が低い冷夏になる傾向があるが、スーパーエルニーニョの場合、そうはならない。

フィリピン沖の海面水温が高いと、大気中に大量の水蒸気が活発に供給されて積乱雲が多く発生する。その反動で日本付近では下降気流が強まって、太平洋高気圧が北へ大きく張り出し、まるで“圧力鍋”のように熱がたまりやすくなるためだ【左図参照】。また、偏西風が北寄りを流れる影響も加わり、列島全体が猛暑に見舞われやすくなる。

台風に関しても懸念が大きい。日本周辺では発生数が平年より多くなり、より東寄りで発生するため、強い勢力を保ったまま列島に接近するリスクが高まる。豪雨への厳重な警戒が必要だ。

一方、冬は通常のエルニーニョと同じ暖冬傾向だが、偏西風が南へ大きく蛇行すれば、強烈な寒波が一時的に流れ込む可能性もある。断定的には言えないが、寒暖の変化が激しい冬になるとみている。

■ 地球温暖化でさらに深刻に

――地球温暖化の影響と考えてよいのか。

間違いなく影響している。ただし、エルニーニョも、スーパーエルニーニョも、それ自体は自然現象だ。

貿易風が強まって南米側の海面水温が平常時よりも低くなる「ラニーニャ」現象と対をなし、周期は不定期ながら、振り子のように交互に昔から発生してきた歴史がある。スーパーエルニーニョも、過去に偶発的に起きてきたと言える。

しかし、今や地球温暖化によって、その強度や頻度が増し、より深刻化している。特にスーパーエルニーニョは近年、明らかに発生間隔が短くなっており、今回は前回から、わずか３年での発生となりそうだ。

このまま地球温暖化の進行を許せば、猛暑などの極端な異常気象がニューノーマル(新たな常態) となりかねない。こうした気候危機は地震などの自然災害とは異なり、人間活動がもたらした人災に他ならない。

――暮らしに及ぶ影響は。

スーパーエルニーニョは、深刻な食料危機をもたらす恐れもある。

15年から16年の発生時には、世界各地で深刻な干ばつが広がり、アフリカや東南アジアを中心に穀物収穫に大きな打撃を与えた。日本国内でも今後、酷暑による農作物の収穫量の減少、品質の低下が懸念される。

さらに、海面水温の上昇は世界中の優良な漁場の位置を変えてしまい、漁獲量の減少を引き起こす。こうした農水産業への打撃は、世界的な食料価格の高騰に直結し、多くを輸入に頼る日本にとっては、現在の円安の影響も相まって、国民生活を直接脅かす問題となるだろう。

■「緩和」と「適応」が対策の要

――どのような対応が必要になるか。

異常気象や食料危機のリスクは一過性の問題ではない。二酸化炭素(CO2) の排出削減など地球温暖化の進行を抑える「緩和策」と、すでに生じている影響を和らげる「適応策」の両方が不可欠だ。

産業の脱炭素化はもちろん、市民一人一人の取り組みも重要になる。ただ、我慢を強いる対策は長続きしないため、快適さと経済性を両立させる工夫が欠かせない。

例えば、窓に断熱性の高いカーテンを取り付けるだけでもエアコンの効きが格段に上がり、涼しさを保ちながら光熱費の節約とCO2削減を同時に達成できる。こうした方策を行政が一層促す必要があるのではないか。

未来の世代に住みよい地球を残すためにも、無理のない範囲で環境行動を積み重ねることが大切だ。

たちばな・よしひろ　1961年、北海道生まれ。北海道大学大学院理学研究科博士後期課程修了。理学博士。同大低温科学研究所、ワシントン大学、海洋研究開発機構勤務などを経て、2008年より現職。日本気象学会理事、日本雪氷学会理事を兼務。