土曜特集　きこえない世界への理解深めたい　デフスポーツの魅力発信

(4日　公明新聞より) 耳のきこえない・きこえにくい、ろう者や難聴者のアスリート代表による国際スポーツ大会「デフリンピック」が今年11月、初めて日本で開催される。

大会の意義をはじめ、主催者として国民に伝えたいこと、開催を通じてめざす未来像などについて、自身もろう者で、大会運営委員会の委員長を務める久松三二・全日本ろうあ連盟事務局長に話を聞いた。

■ ろう者・難聴者の代表が熱戦/70超の国・地域6000人が参加

　デフリンピックは、国際ろう者スポーツ委員会(ICSD) が主催する、ろう者や難聴者を対象にしたスポーツの祭典だ。ろう者自らが運営に携わり、五輪やパラリンピックと同様に、夏季と冬季それぞれの大会が原則4年ごとに開催されている。

　第25回となるデフリンピック東京大会は、11月15日に開幕し、同26日までの12日間にわたり陸上やサッカー、柔道など19競技21種目【一覧参照】が行われる。熱戦の舞台となるのは都内15会場と福島県、静岡県の各1会場で、70を超える国と地域から選手、大会役員、審判らを含む約6000人が参加予定だ。

　デフリンピックの歴史はパラリンピックより古い。第1回夏季大会は1924年に当時のフランスろう者スポーツ連盟理事長で、ろう者でもあるウジェーヌ・ルーベンス・アルケー氏の発案により、同年に行われたパリ五輪に続く形で同地で開催された。

　当初は「国際サイレント大会」と称したが、2001年に国際オリンピック委員会の認可を得て、ろう者や難聴者などを意味する英語の「デフ」と、オリンピックを組み合わせた「デフリンピック」の名称を用いるようになった。

■ <インタビュー>

■ (大会の意義) デフスポーツの魅力発信/情報のバリアフリー化など促す

　–いよいよデフリンピック開催の年を迎えた。

　久松三二事務局長:今大会は、第1回夏季大会の開催から100周年の節目と位置付ける歴史的な意義を持つ。

　開催に当たり、私たちは大会ビジョンとして ▽ デフスポーツの魅力や価値を伝え、人々や社会とつなぐ ▽ 世界に、そして未来につながる大会へ ▽ “誰もが個性を生かし力を発揮できる” 共生社会の実現–の三つを掲げた。

　デフリンピックは一つのスポーツ大会にとどまらない。デフアスリートを主役に、ろう者と難聴者、きこえる人が共に創り上げて、社会や未来に好影響をもたらす一大イベントだ。

　多くの人にデフスポーツや手話言語といった、ろう者の文化など、きこえない世界に触れてもらい、その魅力や素晴らしさを知ってもらう機会としたい。併せて、手話言語の普及をはじめ、デジタル技術を活用した情報のバリアフリー化なども社会に促す。

　こうしたデフリンピックならではの取り組みを通じて、障がいの有無などにかかわらず、分け隔てなく尊重し合う共生社会の実現をめざしている。

　現在、募集中の大会ボランティア【表参照】も、その一環だ。障がいの有無や手話言語の技能は問わない。多くの人に応募してもらいたいと願っている。

　–大会の魅力は。

　久松:選手は、きこえない・きこえにくい状況下でスポーツを行う。デフリンピックの競技の多くは五輪のルールと同じだが、視覚的な面で、さまざまな工夫を取り入れている特徴がある。

　例えば、陸上や水泳は光でスタートの合図をするフラッシュランプを使用し、サッカーやバレーボールなどは、主審が笛の代わりに旗を使う。

　選手らが音に頼らず、自身の限界に挑戦する姿は大きな魅力の一つであり、人間の可能性や、きこえない世界に思いを巡らす機会としてほしい。

　選手にとっても意思疎通の多様性に触れる機会となる。手話言語は国・地域によってそれぞれ異なり、競技運営では、手話の公用語として作られた「国際手話」が使われるためだ。

■ (伝えたいこと) 意思疎通の大切さ感じて/誰もが力を発揮できる存在

　–現状の課題は。

　久松:大会成功の機運を盛り上げるため、手話を用いた新しい応援スタイルやメダルのデザインを発表したり、関連のイベントも各地で開かれたりしている。しかし、知名度は低い。

　理由の一つに、デフリンピックは競技運営や審判など、きこえない人自らの手で担ってきた歴史があり、結果として、きこえる人からあまり関心を持たれないまま、独自の世界を創る形となった。

　一方、パラリンピックは障がいのない人のサポートを必要とし、世界で広く浸透している。昨年のパリ大会は史上最多の168の国と地域が参加したが、デフリンピックは半分ほどにとどまっている。

　–参加できない国々に事情はあるか。

　久松:きこえない子どもたちが学べる環境が十分に整っていないことがある。これではデフスポーツに関わる機会を持つことが難しい。特に東南アジアやアフリカ諸国の多くが、そうした状況のようだ。

　子どもたちは未来の担い手であり、今大会をきっかけに、そうした国々も含めて教育環境が改善され、より多くの人がデフスポーツに親しめるようになることを期待したい。

　–大会に向けて、国民に伝えたいことは。

　久松:歴史的にろう者は、きこえない立場のため、意思疎通の壁が高く、社会参加が困難な存在と見られてきた。現在も社会参加するには、手話通訳を自分たちで用意しなければならないといった実態がある。

　大会開催を契機に、きこえない人たちが社会に積極的につながろうとしている。私自身も一人の人間として認められ、きこえる人と同じように社会で力を発揮できる存在でありたいという思いがある。

　きこえない人との関わりを通じて意思疎通を図る大切さや必要性を実感する–。そうした行動の積み重ねによって、誰もが暮らしやすい社会が築かれるのではないか。

■ (めざす未来像) 違い尊重し合う社会/競技環境の一層の整備も必要

　–全日本ろうあ連盟は、大会の招致段階から尽力してきた。

　久松:2021年に行われた五輪・パラリンピックの東京での開催決定がきっかけとなった。

　これらの大会で推し進めるバリアフリー化などのレガシー(遺産) を受け継ぎ、発展させるために国内招致を求めた。

　デフリンピックは、特にパラリンピックと協働する大会であり、相互の発展にも通じると確信している。

　–大会を通じて、めざす未来像は。

　久松:きこえない人と意思疎通するには、手話のほか、五十音や数字を表現する「指文字」、筆談、IT機器の活用など、さまざまな手段がある。こうした多様性を包み込んだ情報のバリアフリー化が進んだ社会だ。

　無論、多様性は意思疎通だけに限らない。きこえない世界にも多様性があり、きこえなくて目が見えない人、車いすを使用する人、知的障がいを併せ持つ人もいる。あらゆる面で違いを尊重し合う共生社会を築きたい。

　–公明党は推進本部を設け、大会の成功を後押ししている。

　久松:今大会を開けるのは、その必要性や意義を理解する公明党の力も大きい。招致に向けては、国会や都内を中心にした地方議会で力強く働き掛けてもらった。とても感謝している。

　一方、デフスポーツの競技環境は十分に整っておらず、スポンサーとして協力する民間企業は、パラスポーツと比べて少ない。理解を一層広めていく必要がある。

　スポーツ基本法には、五輪やパラリンピックの名称は記載されているが、残念ながらデフリンピックや、知的障がいのある人の国際スポーツ大会「スペシャルオリンピックス」の名称はないため、五輪やパラリンピックに続く「その他」の位置付けになっている。社会的な支援が一層強化されるよう、見直しが進むことを期待している。

　ひさまつ・みつじ 1954年生まれ。秋田県出身。大手通信機器メーカー勤務を経て、2006年から全日本ろうあ連盟に所属。本部事務所長を務め、09年より現職。

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