MUFG PARKに行ってきました！
大田区における公園づくり、公共空間づくりの参考になることがあるかと思い、
西東京市にある《MUFG PARK》に行ってきました！
ここは㈱三菱UFJファイナンシャルグループ（MUFG）がグループ保有の施設を一般開放しているものです。
MUFG PARKは、緑環境（Nature）、スポーツ・健康増進環境（Sports）、
交流・交歓環境（Communication）を備えた施設です。
地域の「新しい交流広場」となるよう、利用者の皆さまと一緒に、
居心地の良い場所を創っていきたいと考えています。
（MUFG PARK HPより 以下の引用も全て同HP）
ネットニュースでこちらの施設のことを知り、興味が湧きました。
施設のコンセプトについては次のように記載されています。
MUFG PARKは「自分らしいQuality of Lifeを追求できる拠点」をコンセプトに、貴重な自然価値の保全･継承、コミュニティの形成支援、レジリエントな社会（しなやかな強さを備えた社会）の創造など、次の世代に向けて私たちが向き合うべき地域・社会の多様な課題解決に地域との対話と社員の参画により取り組むとともに、そこで培われるさまざまな経験（ノウハウ）や価値を、社会に向けて発信することで「地域・社会が進むチカラ」になりたいと考えています。
PARK内にはグラウンド、テニスコートや多目的に使える芝生スペースがあります（BBQ施設もあるそうです！）
様々な目的で利用が可能なところもコミュニティ形成には有意義であると感じます。
大田区においても、区民の皆様が憩いの場所とできるような公園づくりは求められております。
これまで大田区議会公明党でも、その点については色々な場面で提案させていただいております。
ではどのような空間づくりが求められているのか。
MUFG PARKにおける《プレイスメイキング》の考え方は次のようになされております。
MUFG PARKでは、利用者と共に、より居心地の良い場を育てる「プレイスメイキング」に取り組んでいきたいと考えています。
MUFG PARKには、豊かな緑やコミュニティライブラリー、グラウンドやテニスコートなど、人が集まる空間がありますが、この空間を借景として、さまざまなコミュニティが多種多彩な活動を意欲的に試みることでより親しみのある「場所」になっていくと考えています。
MUFG PARKでは、利用者の皆さまや地域・社会が真に必要とするプログラムを展開し「自分らしいQuality of Life（QOL）を追求できる拠点」を実現するためのパートナーを集める試みとして「プログラム実施団体の募集」も行っていきます。
施設の中でも私が興味を持ったのは、ライブラリーです。
（ここをきっかけにPARKを知りました！）
外観のお洒落な施設！
みんなで本を持ち寄り育てる「まちライブラリー」です。まちライブラリーとは一般社団法人まちライブラリーが提唱する活動で、メッセージを付けた本を持ち寄って町のあちこちに本のある空間をつくり、持ち寄った本を紹介しながら人と出会おうという活動です。皆さんのとびきりの1冊をきっかけに会話がはずむ、コミュニティが広がる、そんなライブラリーを目指しています。
メッセージカードは↓のような感じです。
常連さんが勝海舟の本を寄贈していて、話してみたくなりました！
また行きたく、素敵な空間でした！
（おむつ替え、授乳スペースもあり、乳幼児連れにも嬉しい！）
【公明新聞より】Ｗｏｍｅｎ＆Ｙｏｕｔｈ 青年議員も奮闘 育児
5/14付 の #公明新聞 には #育児をする青年議員 として #佐々木さやか議員 #河西宏一議員 の記事が！
私も #子育て中 なので共感
そして、多くの時間を赤ちゃんのために使ってくれている妻に感謝です
「一人でこなすのは不可能」と痛感
「男性の育休」取得、さらに促進／党青年副委員長 佐々木さやか参院議員
2024/05/14 ６面
私が子育てで感じたのは、子どもを育てることは、やりがいと夢と大きな責任を伴う他に類を見ない「一大プロジェクト」だということです。産まれたばかりのわが子を前に、その命の尊さと、「自分がこの命を守らなければ」という責任に体が震える思いでした。
いくら、かわいいわが子を育てる育児とはいえ、体力・精神的にも追い込まれる「プロジェクト」ですので、全てを一人でこなすのは不可能。夫や家族、友人たちに支えられ、職場や周囲にもご理解を頂けているので、何とか毎日やっていけていますが、仕事との両立は悪戦苦闘の日々です。
赤ちゃんの頃は授乳や夜泣きで２時間睡眠の中、仕事に行かなければならず、子どもを寝かしつけ抱っこをしながら、暗い部屋の中、スマートフォンで国会質問の資料を作っていました。
とはいえ、「自分には子育てを支えてくれる家族も友人もいる」「もし自分一人で抱え込まなければならない状況だったら、どんなに絶望的な気持ちになるだろうか」と思うと、「子育てに頑張っているママやパパを孤立させない社会にしなければ」と、居ても立ってもいられない思いでした。
夫の家事・育児への参加を期待できず、高齢で遠方の両親を頼れないなど、今の時代、一人で育児を抱え込まざるを得ないママはたくさんいます。そこで私が絶対に必要だと思ったのが、男性の家事・育児参加の促進と、働いているかどうかに関わらず、安心して子どもを定期的に預けることができる受け皿の整備です。これらは公明党の「子育て応援トータルプラン」にも盛り込まれ、男性の育児休業取得の促進や、「こども誰でも通園制度」という形で実現しました。
日本の未来を支えるのは子どもたちです。子どもたちが健やかに育つ社会、子育てという「プロジェクト」を皆で支える社会を創っていく決意です。
家族の協力、地域の方に心から感謝
「時短就業給付」の新設めざす／党学生局長 河西宏一衆院議員
2024/05/14 ６面
先日、地元・東京都北区の滝野川済美自治会の運動会に、６歳と８歳のわが子たちと参加しました。世代や血縁を超えて、競技に挑む子どもたちに声援を送る姿に胸が熱くなり、感謝の気持ちでいっぱいになりました。単独世帯の割合が最も多く、少子化・人口減少が進む日本で、地域の絆は一層、大切になっています。
こうして子育てに励みながら、社会のあり方を問い続ける日々の中で、「子どもたちの世代が社会の第一線に立つであろう３０年後、希望ある日本を託すことができるのか、政治の責任は重たい」と度々考えさせられます。
一刻も早く是正しなければならないのは、家事や子育ての負担が女性に偏りがちな日本の慣習です。
私の仕事の都合で、妻が下の子の入院に徹夜で独りで付き添い、朝は上の子を保育施設に送り出さざるを得ず、本当に大変な思いをさせてしまったことや、国会スケジュールが定まらない中、どうしても卒園式に参加できず、子どもがさびしがっていたことなど、振り返れば自分も反省だらけです。
だからこそ「共働き・共育て」の推進が欠かせないと痛感しています。公明党の「子育て応援トータルプラン」が国の政策に反映されたことで、国は法改正により、育児休業を取得しても最大２８日間まで手取り１０割の収入を確保できる給付拡充や、それ以上に収入水準を維持しながら、時短勤務を選択できる「育児時短就業給付」の新設をめざしています。
ただ、制度ができても、実際に活用されなければ、絵に描いた餅です。今国会で大きく拡充される子ども・子育て政策を新たな一歩として、子どもや若者、子育てを支えていきます。子育てが「家族の責任」から「社会全体の連帯」へと転換される社会をめざし、“未来に責任を持つ政治”に全力で取り組んでまいります。
認知症 2050年に586万人
厚生労働省の委託を受けた研究班は8日、高齢者の認知症患者数を推計したところ、2022年は443万2000人で、65歳以上に占める割合「有病率」は12.3％だったと公表した。
高齢化の進展により、50年には586万6000人、有病率は15.1%に達する。
公明新聞2024.5.9付 3面
認知症の予防に取り組むと共に、
認知症の方が、認知症になっても自分らしく暮らせる地域づくりも大切であると考えております。
私も「認知症」は自身のテーマとしており、
これまでも「認知症サポーターの取組」「スローショッピング」
「理解促進の活動」等を議会などで提案してまいりました。
今後も大田区が認知症になっても自分らしく暮らしていける街、
認知症家族を支えていく街になるよう、取り組んでまいります！
【公明新聞より】出産・育児期の支援についてまとめられています
こどもまんなか社会を開く公明党～政府の「未来戦略から」～③
こんな声から「出産・育児に不安を感じる」
2024/05/08 ３面
「子どもは欲しいけど、出産・育児に不安を感じる」という声は少なくありません。そんな声を受け止めた公明党が強力に訴え、政府のこども未来戦略には、妊娠・出産から子育てまで、寄り添いながら支えていく体制を整えるさまざまな施策が盛り込まれました。主な内容を紹介します。
■（これが実る）伴走型相談支援と経済的支援
■妊娠・出産を切れ目なくサポート／恒久化へ、今国会で法改正進む
妊娠・出産、子育ての過程で、身近に頼れる人がおらず、悩みを一人で抱えてつらい思いをするケースが多く見られます。そこで、妊娠期から一人一人に“切れ目なく”寄り添い、支えていく「伴走型相談支援」が全国で始まっています【図参照】。
妊娠届け出時と妊娠８カ月ごろ、出産後の３回、保健師などが面談を行い、不安や悩みを聴いた上で、出産までの見通しを立てたり、産前・産後ケアなどの利用を提案したりします。また、相談の内容に応じて、産科医療機関や地域の子育て支援拠点、子育てサークルなどにつなげ、必要な支援を受けられるようにしていきます。
伴走型相談支援と一体的に行われるのが「経済的支援」です。妊娠届け出時と出産後の面談を受けると、それぞれ５万円、計１０万円相当のギフト（クーポンなど）を受け取れます。
公明党は、２０２２年１１月に発表した「子育て応援トータルプラン」で、伴走型相談支援と経済的支援の一体的な実施を提案。同年度の第２次補正予算に関連経費が盛り込まれ、スタートしました。こども未来戦略では、支援の継続的な実施をめざすことが明記され、今国会で審議が進む子ども・子育て支援法などの改正案が成立すれば、恒久的な制度になる見込みです。
■（これが実る）産後ケア
■心身を休め、悩みを相談／全国展開や実施体制の強化へ
出産後の母親は心身の大きな変化に直面しており、ゆっくり休養し、安心できる環境や時間を確保することなどが大切になります。しかし、育児を支えてくれる人が身近にいないケースがよく見られます。
そこで、出産直後の母子に対して、心身のケアや育児のサポートを行う「産後ケア」を提供する自治体が増えています。２０２２年度時点で１４６２市区町村と、全体の約８割に広がっています。
産後ケア事業には、①宿泊型②通所型③訪問型――があり、助産師などによる授乳指導や育児の悩みの相談、宿泊による休息などの支援が受けられます【表参照】。利用料についても、１回２５００円を上限に５回まで補助されます。
こども未来戦略には、産後ケアの実施体制の強化などが盛り込まれ、政府は、今年度末までの全国展開をめざしています。
産後ケア実施は、公明党が推進した１９年成立の改正母子保健法で市区町村の努力義務となり、地方議員の尽力もあって、多くの自治体に広がりました。２２年の党子育て応援トータルプランでも「利用料の補助や支援内容の充実」を掲げ、実現しています。
■（これが実る）こども誰でも通園
■未就園児家庭の“孤立”防ぐ
０～２歳児では、保育所などに通っていない未就園児が約６割に上っています。専業主婦家庭など、こうした未就園児の母親らは、不安や悩みを誰にも相談できず、“育児の孤立化”に陥ってしまうことも少なくありません。
こども未来戦略には、親の就労要件などを問わず、全ての子育て家庭が、定期的に子どもを預けられる「こども誰でも通園制度」を創設することが盛り込まれました。
２０２６年度からの本格実施に向け、今年度は全国１５０の市区町村で試行事業を行う予定です。
公明党は、専業主婦家庭が育児で孤立しやすい現状の改善に向け、子育て応援トータルプランや、２３年統一地方選の重点政策などで「専業主婦家庭も定期的に利用できる保育制度の創設」を掲げるなど、同制度の実施を一貫して推進してきました。
【公明新聞より】子ども医療費 広がる「高３まで助成」
子ども医療費
広がる「高３まで助成」
公明推進、市区町村の７割で実施／今年度、拡充へ国の補助減額廃止
2024/05/06 １面
公明党は子どもたちの健やかな成長のため、安心して医療を受けられる環境の整備を進めてきた。中でも、全ての市区町村が行っている子ども医療費助成では、近年、高校３年生までを対象とする自治体が増加。直近の調査によると全市区町村の７割が実施している。政府は２０２４年度から、医療機関の窓口での支払いを無償化・減免する自治体への補助金を減らす措置を撤廃。これにより、一層の助成拡充が期待されている。
こども家庭庁によると、少なくとも１８歳に達して最初の年度末まで医療費を助成する市区町村の割合は、２３年４月１日現在で通院が約６９％、入院が約７３％となっている。
子ども医療費助成は、少子化対策の観点などから公明党の地方議員が各議会で訴え、自治体独自の取り組みを推進してきた。一方、政府は、窓口での支払いを無償化または減免する「現物方式」を自治体が導入した場合、安易な受診により医療費が増えるとして、国民健康保険の国庫負担（補助金）を減らす「減額調整措置」を１９８４年から実施してきた。
この“ペナルティー（罰則）”が少子化対策に逆行しているとの地方からの声も踏まえ、公明党は２０１５年の参院本会議で山口那津男代表が見直しを提案。党内に小委員会を立ち上げるなど議論をリードした。厚生労働省も公明党の主張を受けて検討会を設けるなど見直しに着手し、未就学児までの助成については１８年度から減額調整措置の対象外となった。
１７年と比べると、通院・入院ともに１８歳の年度末まで助成している市区町村は昨年までに２・５倍程度に広まっている。
同措置のさらなる見直しを巡って公明党は、２２年１１月に発表した「子育て応援トータルプラン」や２３年統一地方選の重点政策にも「高校３年生までの無償化をめざして、子ども医療費助成の拡大を推進する」と掲げ、政府の対応を求めた。その結果、２３年１２月に策定された国の「こども未来戦略・加速化プラン」に、同措置の廃止が明記され、２４年度からの廃止が決まった。
■無償化の流れを加速／党厚労部会長・伊佐進一衆院議員
子ども医療費助成の１８歳までの拡大は、公明党が今年実施した「少子高齢化、人口減少への対応に関する自治体アンケート」でも、子育て対策で国が優先的に取り組むべき課題として挙げた市区町村が４３・３％に上っており、子育て世帯からのニーズも高い。
公明党は、自治体が医療費助成の拡充をためらう要因となっていた減額調整措置の廃止に向け、国会議員と地方議員が一体となって取り組んできた。２４年度からの廃止を追い風として、高校３年生までの医療費無償化がさらに進み、安心して子育てができるよう、引き続き党を挙げて取り組んでいく。
洗足池公園のゴミ拾い
大田区子どもガーデンパーティー
4/28(日)は大田区内の各地で子どもガーデンパーティーが開催されました
大晴天の中、5年ぶりの開催となり、各地で賑わいが
この催しは戦後、子どもたちに親子で外で遊べる楽しみを作ろうということでボランティアの方々が始められたそうです。
大田区の素晴らしい伝統ですね！
私は洗足池グラウンドとその周辺の洗足池の自然の中で開催された会場へ伺いました！
元気な知り合いの方々とも顔を合わせて、
共に楽しみ、また区民相談も頂きました！
改めてこのように顔を合わせて、地域の方々が交流することの大切さを感じました
前日、当日早朝から準備をしてくださった皆様に感謝です！
来年は私の子どもも遊びに行けるかな
来年の開催も楽しみにしています！
令和6年予算特別委員会 款別質問の動画がアップされました
大田区議会公明党のホームページに
過日行われた令和6年予算特別委員会の款別質問の動画が掲載！
ぜひご覧ください。
■認知症サポーターの取組について
大田区 令和６年予算特別委員会（令和6年3月12日）福祉費 あまの 雄太委員（大田区議会公明党） – YouTube
■男性の育児参加について
大田区 令和６年予算特別委員会（令和6年3月12日）衛生費 あまの 雄太委員（大田区議会公明党） (youtube.com)
■道路損傷通報アプリについて
■いきいき健康公園づくり事業について
大田区 令和６年予算特別委員会（令和6年3月14日）土木費 あまの 雄太委員（大田区議会公明党） (youtube.com)
【公明新聞より】プレコンセプションケア
私 #あまの雄太 も 大田区 における プレコンセプションケア の普及、推進を進めております！
子どもを持つことだけでなく、若い世代が健康への意識を高めて、健康維持することは働き方など将来の選択肢のためにも有益です！
引き続き区の取組みを推進してまいります。
（Ｗｏｍｅｎ＆Ｙｏｕｔｈ）将来の妊娠へ正確な知識得て健康的な生活を／党女性委・医療制度委などの会合から／原田美由紀・東京大学准教授の講演要旨 #公明新聞電子版 2024年04月23日付
Ｗｏｍｅｎ＆Ｙｏｕｔｈ
将来の妊娠へ正確な知識得て健康的な生活を
党女性委・医療制度委などの会合から／原田美由紀・東京大学准教授の講演要旨
2024/04/23 ６面
公明党の女性委員会（委員長＝竹谷とし子参院議員）と医療制度委員会（同＝秋野公造参院議員）などは３月２１日、参院議員会館で会合を開き、東京大学の原田美由紀准教授から、将来の妊娠のための健康管理をする「プレコンセプションケア」について講演を聴きました。その要旨を紹介します。
■出産率、年齢に関係
妊娠前のケアを指すプレコンセプションケアを充実させるには、個々人がヘルスリテラシー（健康に関する知識を入手して理解し活用する力）を高めていくことが不可欠と考えています。
不妊治療を経験している夫婦は約５・５組に１組。日本産科婦人科学会によると、２０２１年に体外受精や顕微授精といった「生殖補助医療」で生まれた子どもは、過去最多の６万９７９７人。同年の出生児の「約１２人に１人」に相当します。
不妊治療を受けている人の年齢分布を見ると、３９歳がピークとなっています。年齢別の出産率は、４０歳で１０％、４３歳で４％と年齢の上昇とともに下がっていきます。
公明党の主張で、２２年度から保険適用が広がった体外受精や顕微授精は、治療開始時に女性が４０歳未満なら子ども１人につき６回まで、４０歳以上４３歳未満は同３回までが条件となっています。この年齢制限については、当時さまざまな声がありましたが、先述した数値を見れば、妥当と言えるのではないでしょうか。
まさに、女性の妊孕性（妊娠のしやすさ）は生物学的年齢に大きく依存していると言えます。実際、月経が順調に来ていても、特に３０代後半から妊娠しにくくなります。なぜなら、卵子は、出生後には新たに作られないため、年齢とともに減る一方だからです。
また、年齢が上がるにつれ、妊娠率が減少して流産率が上昇します。その理由は、染色体の数に異常のある胚「異数性胚」の割合が関係します。これが出現するのは、４０歳では約６割を占め、３０代前半の２倍に相当するなど、卵子の質は年齢とともに低下します。
■不妊治療成績に良い影響
「自分たちにできることはありますか？」。不妊治療中のカップルからよく聞かれる質問です。答えはＹＥＳです。年齢による衰えは避けて通れませんが、プレコンセプションケアは妊孕性を維持するために役立ちます。
基礎研究の結果から、妊孕性に関わる最も重要な要素である卵巣機能は、生物学的年齢のほか、生活習慣や全身の健康状態に左右されることが明らかになっています。つまり、良好な卵巣機能には、卵子を育てる良好な卵胞環境が必須です。これが乱れてしまうと、妊娠成立の妨げとなります。例えば、喫煙は卵巣機能に悪影響を与え、閉経が早まるリスクが明らかになっています。卵巣の血流低下や酸化ストレスを生じさせ、卵子の育つ環境を悪化させるためです。
一方、妊孕性に関する多くの研究では、栄養・食習慣との関連が調査されてきたものの、心身の健康が妊孕性に与える影響について包括的に調査した研究はありませんでした。
そこで、私自身が所属する東京大学医学部付属病院などの施設において、体外受精治療を受けた２９１組のカップルを対象に、「生活習慣が体外受精治療の成功率に与える影響の解明」をテーマに調査を行いました。その結果、①食習慣②生活習慣③不妊に関する心理的ストレス―が独立した因子として治療成績と関連することが示されました。
具体的には、食習慣については、週に３回以上、オリーブオイルを摂取した方が「統計学的に有意」との結果が出ました。生活習慣では、１日７時間以上の睡眠をする人ほど良い影響があり、パートナーが喫煙している場合は悪い影響があることが分かりました。さらに、不妊治療中のＱＯＬ（生活の質）のスコアが高い人ほど、良い影響があることも明らかになりました。
ほかには、悪影響を与える因子として、「３６歳以上」または、「橋本病の合併症」は統計学的な有意差がありました。
今回の調査で示された傾向は、最初の一歩にすぎません。正確な知識を得て健康的な生活を送ることは、将来の健やかな妊娠・出産や、より質の高い生活の実現につながります。さらなる研究を通じて、妊孕性の維持・改善などに影響する因子を明らかにして、多くの人に役立てていただけることを願っています