2020年 5月 17日
【フェイク情報にだまされないために】
ITジャーナリストの高橋暁子さんの記事を紹介します。
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新型コロナウイルスに関する連日の報道で、たくさんの情報が流れています。その上、SNSや友人からのメールなどでは、怪しい情報もあります。そこで、デマや誤った情報にだまされないためのアドバイスを、ITジャーナリストの高橋暁子さんに聞きました。
誤った情報はどうして生まれるの？
デマや誤った情報には、愉快犯によるもの、詐欺に利用するために発信されるものがあります。他にも、伝言ゲームのように伝わる中で歪曲され、ミスリードしてしまうもの、勘違いや思い込みから発せられてしまうものもあるのです。
さらに今のような有事の際は、情報が日に日に更新されるので、以前は正しいとされていた情報も、誤りだったり、修正されていたりすることがあります。そのため、古い情報を発信したり、受け取ったりすると、それが誤情報になる恐れもあるのです。
メディア・リテラシーって何？
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、インターネットやSNSでは、真偽不明の情報が流されやすくなります。これまでも、「26度のお湯でウイルスは死滅する」との話の他に、「トイレットペーパーが不足する」などの情報が出回りました。その結果、買い占めが発生したほどです。ところが、両方とも誤情報でした。
このようなフェイク情報やうわさ、誤った情報は、災害をはじめ有事の際に多く発生します。
誤った情報に踊らされないためにも大切になるのが、メディア・リテラシーです。簡単にいえば、多くの情報から有用で正しい情報を見極め、取捨選択できる能力といえます。
このメディア・リテラシーの高い低いによって、私たちの生活や行動は影響されます。メディア・リテラシーが高ければ、役に立つ正しい情報を得て、その情報を使いこなすことで、生活が豊かになります。
一方、メディア・リテラシーが低いと、デマに踊らされたり、詐欺に遭ったりしてしまいます。誤情報を広げてしまうことで、友人に迷惑を掛ける恐れもあるため、デメリットは大きいのです。そのためにも、ネットやSNSの特徴を知り、正しい情報の入手方法や見極め方を身に付けましょう。
SNSでは似た者同士の意見も
ツイッターやLINEなどのSNSでは、友人、知人、有名人など「つながっている人」による投稿やシェアされたものを目にすることが多いと思います。つながっている人とは、つまり、似た考え方や同じ趣味、年齢層、同業者などで、「似た者同士」になりがちです。
その結果、SNSには自分の傾向性に似た言説であふれ、それがあたかも真実や世間の感覚であると思い込みやすいのです。この点は注意が必要です。
こうした特徴を踏まえると、自分の周囲で発信されることは、「真実であり、正しいことであるとは言い切れない」と認識しておきましょう。
ネット検索の特徴
スマホやパソコンで何かを調べる際、グーグルやヤフーなどの検索機能を使うと思います。それらの検索エンジンには、それぞれアルゴリズム（演算手順）が設定されており、調べたい情報が、より得られるサイトを選び出してくれているのです。
そのため、公式サイトなど有用なものが上位にくることが多くなりますが、まれに、古い内容のサイトが上位にくることもあれば、専門業者によってアルゴリズムが有利になるようプログラムされているサイトもあるのです。
このことから、「検索して出てきたサイト」＝「正しい情報を掲載しているサイト」とは限らないということを認識しておいてください。
最近では、検索エンジンが履歴の傾向を学び、その人が望む情報を選んで提示されるようになっています。そのため、自分と他人とでは、検索結果で上位にくる情報が異なっていることもあるのです。
情報のチェックが大切
昨今、「拡散希望」と銘打ったものや「医療従事者の方から聞いた話」など、さまざまな情報が出回りました。
こうした情報がすぐに拡散されてしまうのは、知識が無いことによる不安や、「あの人にも教えてあげよう」といった厚意、誤解などがあるからです。
くれぐれも情報の発信者がはっきりせず、正しい情報か分からないものについては、「安易に転送したり、シェアしたりしない」ことを心掛けましょう。
正しい情報というのは、出どころが明確なものです。官公庁や信頼できる団体の公式サイト、アカウントの他に、テレビや新聞など複数のメディアが発信している情報です。
医療従事者といっても、その人の病院や氏名が公にされているものかどうか。そういった点の確認が必要です。
詐欺まがいの不審なメールやデマにも注意を。今なら「10万円給付」「マスク」といった話題のキーワード、「予防」「治すための方法」「正体」といった言葉には気を付けてください。
また、もっともらしい文面で銀行口座やクレジットカードの番号の入力を求めるメールなど、「お金」に関することは、疑ってみる姿勢が大切です。警察庁や国民生活センターのホームページでも、被害例が紹介され、注意喚起がなされています。
いずれにしても、自分がデマを広げないためにも、怪しい情報には態度を保留し、真偽を確かめる姿勢を持つようにしましょう。難しければ、転送やシェアをしないというスタンスを保ってください。
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